※本記事はスキルアップ・ビデオテクノロジーズ株式会社提供によるスポンサード・コンテンツです。
ネットでの動画配信に必要なシステム「動画配信プラットフォーム」
ネットでの動画配信は、すでに動画コンテンツを持っているテレビ局はもちろん、スポーツ団体、アニメ制作会社、芸能プロダクション、出版社、教育事業者、新聞社、イベントの主催や権利を持っている会社など、何らかのコンテンツを持つ会社であれば、すぐに始めることができます。 そんな企業が知っておきたいのがネット上で動画を配信するのに使う「動画配信プラットフォーム」と呼ばれるシステムです。 その種類は、 ・YouTubeのような「無料の動画配信プラットフォーム」 ・企業のサイト内で動画を配信できる「有料の動画配信プラットフォーム」 の大きく2つに分けられます。補足：動画配信プラットフォームの主な機能
・動画ファイルを再生する動画プレイヤ（再生ボタンや音量ボタンなどの機能） ・動画ファイルを管理（VMS=Video Management System）し、最適なフォーマットで配信するためのシステム ・サーバの負担を減らしたり、配信を最適化する機能（CDN＝Content Delivery Network） ・動画ファイルを再生端末に応じて様々な形式に変換（トランスコード）する機能 ・動画コンテンツの著作権の保護（DRM=Digital Right Management、不正ダウンロードができない仕組み） ・生放送、ライブ動画配信機能 ・広告配信機能 ・動画コンテンツの視聴動向の分析機能 など結局YouTubeと有料の動画配信プラットフォームは何が違うの？選ぶ前に押さえておきたい2つのポイント
先ほど動画配信プラットフォームには無料と有料のものがあると書きました。身近で多くの方が利用しているYouTubeの方が、動画配信には向いていると思われるかもしれません。ところが一概にそうとは言えません。 自社に適した動画配信プラットフォームを選ぶために、まずは無料と有料のプラットフォームの「コンテンツの権利」と「マネタイズ」という2つの大きな違いを知っておきましょう。違い１：その動画コンテンツは勝手に拡散されてもいいものか？
まず1つ目の違いとして、「コンテンツの権利がどれだけ保護されるか？」があります。例えば無料で使えるYouTubeはSNSでの拡散や共有は簡単にできてしまいます。そのため認知を広げる目的のプロモーションや、バズを狙った動画には適していますが、コンテンツの権利を重視する動画の配信には向いていません。 有料の動画配信プラットフォームでは、ハリウッド映画のようなコンテンツでも配信できるような高いセキュリティレベルでコンテンツを保護してくれる場合もあるそう。しっかりとしたコンテンツを作っているほど、不正ダウンロードなどへの対策を考える必要があります。いずれにしても、セキュリティのレベルによって費用が変わるのは押さえておいた方がよさそうです。違い２：その動画コンテンツでどれだけマネタイズをしたいのか？
無料と有料の動画配信プラットフォームのもう1つの大きな違いが「マネタイズ」です。YouTubeで動画を配信しても、広告収入はYouTubeのつくったルールに従うことになります。 ネット上ではYouTubeの1再生当たりの広告収入は0.1円以下（コンテンツによって変わります）と言われています。仮に1再生の広告収入が0.1円だとすると、100万回の再生で1か月に10万円ほどの広告収入になります。これは個人の動画制作者にとっては大きな金額でも、ビジネスとして動画を制作している企業にとっては十分な対価とはなかなか言えません。 しかし自社サイトの中で動画コンテンツを配信すれば、コンテンツに合わせて広告の出稿の仕方を変えたり、コンテンツを見放題にする月額課金モデルにしたり、コンテンツを持っている側がルールを決められます。多くのファンを抱えるスポーツ団体やアイドルグループの動画を配信する企業では、何万人もの動画視聴会員がおり、成功した事例となっているそうです。無料と有料の動画配信プラットフォームの特徴まとめ
課金型、広告型など多くのテレビ局のネット動画配信サービスに使われている動画配信プラットフォーム“ULIZA（ウリザ）"を提供するスキルアップ・ビデオテクノロジーズ株式会社 代表取締役社長の八田浩さんは、無料と有料の動画配信プラットフォームの違いをこう例えます。
八田浩（はった・ひろし）スキルアップ・ビデオテクノロジーズ株式会社 代表取締役社長。大学卒業後、証券会社勤務を経て、2004年株式会社オプト（現・オプトホールディング）入社。営業部門で実績を重ね、地方営業所の立ち上げや、電通との資本業務提携における協業責任者に従事。2011年から執行役員、2014年取締役に就任し、アドテクノロジー、オムニチャネル・マーケティング、動画サービスなど広告会社における商品開発部門を担当。2015年12月より現職。
小売業に例えると、YouTubeはアマゾンや楽天などの「支店」、自社サービスはリアルな「本店」のようなものです。支店が得意なこと、本店が得意なことがあります。例えば多くの人にプロモーションとしてリーチをさせたいならばYouTubeはバズなどが生まれやすい適切なプラットフォーム。その代わり収益のルールを決めることはできません。だからこそ、動画コンテンツでしっかりとマネタイズをしていくためには自社サービスの動画コンテンツを充実させる必要があります。 そこで大切なのは、本店と支店のバランスやマネタイズのルールをだれが決めるか？です。私たちは、この主導権は「販売元、つまりコンテンツを持っている会社が自分で持つべき」だと考えています。もちろんマネタイズがどれくらい成功するか？はコンテンツやビジネスモデル次第ですが、そのルールを自分たちで設計できるとできないでは大違いです。長期的には外部のプラットフォームだけに頼っていてはいけません。そこで、当社の動画配信プラットフォームがお役に立てるわけです。
まとめ：適切な動画配信プラットフォームで眠るコンテンツの発掘を
ネットで動画を見るという行動はしばらく減ることはありません。コンテンツを持つ企業は、既存チャネルだけではなく、ネットを新しいチャネルとして強く意識していく必要があります。また今はまだ動画コンテンツが社内になくとも、動画コンテンツをネット用に制作していくという方法も。大切なコンテンツが視聴者に届くよう、目的に合わせたシステムの選択の重要性は今後も高まっていきそうです。動画配信プラットフォーム「ULIZA」とは？
動画配信サイト構築から運用、広告配信まで幅広い守備範囲で、導入実績国内No.１の動画配信プラットフォームです。PCも、スマホも、スマートテレビも、完全マルチデバイス対応で、高度なレベルの著作権保護も実現可能です。ライブ配信、タイムシフト配信、編成型ライブ配信等、最新の動画配信技術をご提供しています。 ULIZAを提供するスキルアップ・ビデオテクノロジーズは、最高の動画配信技術を、最高の品質で、プレミアムコンテンツをマネタイズ支援します。「映像配信ソリューション」と「動画広告」の2つの事業を通して、最先端の動画配信関連技術サービスを提供し、お客様のビジネスを支えています。 お問い合わせはこちら。※本記事はスキルアップ・ビデオテクノロジーズ株式会社提供によるスポンサード・コンテンツです。