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ITPとは「Safari」に実装されている、トラッキング防止機能
ITP(Intelligent Tracking Prevention)とは、ユーザーのプライバシー保護を目的に実装された機能で、機械学習を用いてCookieの働きを制限することで個人情報のトラッキングを防ぎます。今のところ、Apple社のブラウザ「Safari」にのみ実装されています。 トラッキングを制限することでリマーケティングのような広告メニューが利用できなくなったり、正確なCV値が計測できなくなります。 2017年に実装されたITP1.0ではサードパーティーCookieのみが制限の対象でしたが、2019年に実装されたITP2.1以降はファーストパーティーCookieも制限されるようになっています。Safariブラウザのシェア率が高いモバイル・タブレットは影響大
ITPの効果の範囲はSafariに限られるので、Safariのシェア率が高いほど広告の運用に影響が表れやすいです。 ITPは特にモバイル・タブレットユーザーの観測に影響を与えます。Safariブラウザはモバイル・タブレットユーザーを中心にシェアされており、日本にはiPhoneユーザーが多数いるため、ITPの影響が出ることは避けられません。 2019年6月時点の日本国内のブラウザのシェア率を調べたところ、モバイルではSafariが6割を超えています。またタブレットでは8割近くのシェアを誇っており、利用率も年々増えています。 モバイル・タブレットユーザーをメインターゲットとしている企業は、ITPの影響が大きく、いち早く対策を講じる必要があります。 参考:StatCounter Global Stats - Browser, OS, Search Engine including Mobile Usage ShareITPがWeb広告に与える影響
ITPはWeb広告の配信や効果測定に影響を及ぼすため、Webマーケターにとっては看過できない機能となります。リターゲティング・リマーケティングなどの広告メニューの配信制限
リターゲティング広告はCookieを利用しておこなう広告手法なので、ITPによる影響を大きく受けます。ITPが機能しているSafariブラウザでサイトへアクセスしたユーザーのCookieは24時間までしか追跡することができなくなるためです。 業界にも寄りますが、リターゲティング広告はリスティング広告に対してCVRが2.3倍以上と高い費用対効果をだす事例もあり、平均して2倍前後の差があります。 つまり、ユーザーが商品やサービスに対して興味や関心を持っているとわかってたとしても、効果的なアプローチがおこなえなくなるのです。 参考:リターゲティング広告活用で効果改善!ネット広告代理店だけが知っている成功事例5選広告効果の測定が困難になる
Cookieから分析や効果測定を行っているものは計測ができなくなります。1つのサイトに限った分析は可能ですが、複数のサイトをまたいだクロスサイトトラッキングは分析に影響が出ます。 Cookieの情報が24時間で削除されるため、どのサイトから訪問してきたのかなどCV計測が困難になります。 正確なCV値を把握できなければ広告運用者にとっては有効な施策とそうでない施策の分析がままならず、大きな機会損失となります。 参考:資料|ITP対策 ITPはこれまで徐々にバージョンアップされ、そのたびに測定が困難になり、広告配信の手法も制限されるようになりました。今後ともその流れが予想されます。 次章ではITPの対策法について解説します。ITPへの今後の対策方法:「ツールの導入」か「自分で工夫する」か
ITP対策は大きく分けて2種類あります。1つはITP対策を実装している「広告効果測定ツール」を導入し、ツール上でトラッキングを行う方法です。 2つ目はITPがアップデートされるたびに自分で対応して計測する方法です。 以下では両者について触れますが、オススメは「広告効果測定ツール」を導入することです。ITPがバージョンアップするたび、ツールベンダーが自動で対策を行ってくれるからです。ITPは今後もアップデートが予想され、ITP2.2の実装予定もすでに公開されています(2019年7月現在)。 個人の力でできる対策も、いずれはApple社に対策されることも考えられます。そうなるとアップデートのたびに対策し直すというイタチごっこに時間を費やしかねません。費用面や導入までの期間が待てないということでなければ、ツール導入を検討すべきでしょう。ITP対策がされている効果測定ツールの利用
効果測定ツールを提供している企業では、すでにITPの影響を受けない効果測定方法を実行しているものもあります。今回は代表的なツールをご紹介します。トップシェアを誇る「AD EBiS(アドエビス)」
